TRUSTIAは、ワープロや表計算などのビジネスソフトに近い操作感覚で、高度なテキストマイニングをおこなうことができるソフトウェアだ。Webアンケートや掲示板などで蓄積されたCSV形式のファイルやメールをそのまま読み込むだけで内容の分析を始めることができる。

　また、話題を分類し、グループ化する「主題分析」や、印象や思いを分析する「傾向把握」、形容詞＋名詞＋動詞の係り受けを絞り込める「表現抽出」、プロフィールをクロス集計してグラフ化する「属性比較」といった分析軸がメニューとして用意されており、これらをクリックするだけでTRUSTIAが集計結果を素早く、自動的に表やグラフにしてくれる。回答内容を視覚的に把握することができるため、的確かつダイナミックな分析が可能だ。

大塚：「正直、ここまで自由度が高く、敷居の低いテキストマイニングが可能ということに驚きました。分析者に高度なICT技術やマーケティングの専門知識を要求しないのもいい。これなら自由記述形式のアンケートを実施しても、住民の真意を手軽に抽出・分析できるでしょうね。」

　テキストマイニングではソフトウェア技術もさることながら、テキストデータとして意見を収集できる環境が重要だ。これについても「現実的なレベルになってきた」と大塚氏は語る。

大塚：「平成17年通信利用動向調査の結果（総務省発表）によれば、過去1年間にインターネットを利用したことのある人は推計8,529万人。前年比で7.3％の増で、年々増加傾向にあります。4〜5年前には若者やビジネスマンを中心に使われていたパソコンや携帯電話、メール、インターネットが、今や主婦やお年寄りも含めた幅広い層で普通に使われるようになってきた。また、ブログやSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サイト）の流行からもわかるとおり、コミュニケーションのツールとして上手に使われている。キーボードで文章を書くことがもはや特別なことではなくなった、といえるでしょうね。」

　なお、同調査では携帯電話など移動端末からのインターネット利用者数がパソコンからの利用者数をはじめて超えたという結果（※2）も出ている。モバイル端末を利用した住民へのアンケートも、行政は積極的に展開していく必要がありそうだ。

　「小さな政府」化にともない、地方行政の果たす役割がますます重要になりつつある今、特に地方自治体にはこういった仕組み作りが求められるだろう。そのためには、パブリックコメントのほかにも住民意見を軽快に収集し、分析できる仕組みが必要、と大塚氏はいう。
そしてそれはテキストマイニングがあってこそ成り立つ、とも。