動画&動画広告月次定点調査 2019年総集編【トレンドトピック版】
動画配信サービス利用率首位は、「Amazonプライム・ビデオ」が2年連続
10代、20代の「Instagram」ユーザーの約6割に、「ストーリーズ」投稿経験

調査結果サマリー
動画配信サービス利用率首位は、「Amazonプライム・ビデオ」が2年連続
2019 年 11 月度調査において、月額制動画配信サービスを利用している人は 24.1 %でした。 現在、利用している月額制動画配信サービスを聞いたところ、「 Amazon プライム・ビデオ」( 66.4 %)が最も多くの人から挙げられ、次いで「 Netflix 」( 22.3 %)、「 Hulu 」( 21.5 %)でした※1 。 「 Amazon プライム・ビデオ」の利用率は、 51.9 %( 2018 年 3 月度調査)、 56.9 %( 2018 年 9 月 度調査)、 62.0 %( 2019 年 3 月度調査)と推移し、いずれの時点でも首位でした※1 。
※1 複数回答あり。

10代の85%は、休日、「動画視聴」で過ごす
10代「Youtube」ユーザーの9割以上が、「YouTube Premium」を認知
10代、20代の「Instagram」ユーザーの約6割に、「ストーリーズ」投稿経験
10代の約3割が、「電車内の動画広告を見て、興味を持った」経験
「スキップ可能なYouTube動画広告で、そのブランドに好印象を持つ」人が増加
自室や外出先でビデオ通話をする人が、昨年比で大幅増
動画ストリーミング端末の利用率1位は、「Fire TV Stick」
10代の約3割に、「ライブ・ビューイング」の経験
10代、20代、30代の2割以上に、VR関連商品・サービスの利用経験
レポートには、まだまだこんなトピックスが!無料ダウンロードできます!
- 複数の動画配信サービスを利用している人はどれくらい?
- 最もエンゲージメントが高い動画配信サービスは?
- 週に1回以上、スマホで動画撮影する人はどれくらい?
株式会社ジャストシステムが運営する、マーケティングリサーチに関する情報サイト「 Marketing Research Camp (マーケティング・リサーチ・キャンプ)」では、全国の 17 歳から 69 歳の男女 1,100 名を対象に『動画&動画広告月次定点調査』を、 2017 年 6 月から毎月 1 回実施しています。
このたび、そのときどきのトレンドに焦点を当てて調査を行っている設問について、 2019 年 1 月から 12 月までの調査データをまとめて分析し直し、その内容を『動画&動画広告月次定点調 査 2019 年総集編 【トレンドトピック版】』 として発表します。
また、集計データとしてまとめた
全
264
ページ
の調査結果レポートを、フォームを送信していただいた方に無料でダウンロード提供します。
調査概要
調査期間:2019年1月~2019年12月の間、毎月1回実施
調査対象:Fastaskのモニタのうち、17歳から69歳までを5歳ごとに、男女それぞれ50名ずつ割り付けて回収(合計1,100名)。
調査方法:セルフ型ネットリサーチ Fastaskでのアンケート調査
今回調査した設問項目
- 月額制動画配信サービスの利用状況を教えてください。
- 各月額制動画配信サービスの利用状況を教えてください。
(Paravi /Netflix /NHKオンデマンド /日テレオンデマンド /Hulu /TBSオンデマンド /dTV /U-NEXT /Amazonプライム・ビデオなど、25サービス) - 休日の「日中」の過ごし方を教えてください。
- YouTube Premiumの認知状況を教えてください。
- Instagramの「ストーリーズ」の投稿経験について教えてください。
- 電車内で表示される動画広告の視聴状況について教えてください。
- スキップ可能なYouTube動画広告を視聴した後、そのブランドに対してどう思いましたか。
- ビデオ通話の利用状況について教えてください。
- 動画ストリーミング端末の利用状況を教えてください。
(Fire TV Stick [Fire TV Stick 4K]/Google Chromecast [Chromecast Ultra]/Apple TV [Apple TV 4K/ Apple TV HD]) - ライブ・ビューイングの利用状況を教えてください。
- VR関連商品やサービスの利用状況を教えてください。
調査担当者レビュー
調査担当者:編集長
月額制動画配信サービスの認知率は8割を超え、市場に浸透してきました。利用率で首位を独走するのは「Amazonプライム・ビデオ」です。動画ストリーミング端末の利用もAmazonが提供する「Fire TV Stick」が首位となり、Amazonの存在感は際立っています。
一方、「ビデオ通話」や「Instagram」の「ストーリーズ」による発信など、動画を発信する主体は企業だけでなく消費者にも広がっています。
今後、動画コンテンツの撮影や通信環境は、さらに整備されていくと予想されます。企業にとって、個人の発信力は無視できない存在になっていくでしょう。