モバイル&ソーシャルメディア月次定点調査 2019年総集編【トレンドトピック版】

流行ファッション情報源として、「Instagram」が「Google」を抜く

「情報銀行」を、3人に1人が認知


調査結果サマリー

流行ファッション情報源として、「Instagram」が「Google」を抜く

2019年6月度調査において、スマートフォンユーザーに、流行ファッションの情報収集をするサービスについて、「Google」「Facebook」「Twitter」「Instagram」「YouTube」「そのほかのサービス」の中から選んでもらったところ、「Instagram」が最も多く(29.4%)、次いで「Google」(28.3%)、「そのほかのサービス」(23.8%)でした。男女別に見てみると、男性は「Google」が最も多く(35.8%)、次いで「Instagram」(21.0%)だったのに対し、女性は「Instagram」(35.7%)、「そのほかのサービス」(27.3%)という順でした。

調査結果サマリー

流行ファッション情報源として、「Instagram」が「Google」を抜く

「購入商品が、口コミほどではなく、がっかりした経験がある」のは、約7割

約8割が、次世代移動通信システム「5G」を認知

Instagram「いいね!」数非表示で、「いいね!がしやすくなった」人は約3割

Instagramユーザーの約6割が、タイムライン上の広告に不快感

スマートフォンユーザーの7割以上に、「Web閲覧履歴を元にした広告配信と感じた」経験

4割近くが、「アドブロッカーアプリ」を認知

23.7%に、定額制音楽配信サービスの利用経験

すでに、約8割が「eスポーツ」を認知

「情報銀行」を、3人に1人が認知

レポートには、まだまだこんなトピックスが!無料ダウンロードできます!

  • 折り畳みスマホの興味関心度合は?
  • ウェアラブルデバイスの利用状況は?
  • ネットのスポンサー記事に対する意識は?

株式会社ジャストシステムが運営する、マーケティングリサーチに関する情報サイト「Marketing Research Camp(マーケティング・リサーチ・キャンプ)」では、全国の17歳から69歳の男女1,100名を対象に『モバイル&ソーシャルメディア月次定点調査』を、2012年7月から毎月1回実施しています。このたび、そのときどきのトレンドに焦点を当てて調査を行っている設問について、2019年1月から12月までの調査データをまとめて分析し直し、その内容を『モバイル&ソーシャルメディア月次定点調査~2019年総集編 【トレンドトピック版】』 として発表します。
また、集計データとしてまとめた 全 268 ページ の調査結果レポートを、フォームを送信していただいた方に無料でダウンロード提供します。

調査概要

調査期間:2019年1月~2019年12月、毎月1回実施

調査対象:Fastaskのモニタのうち、17歳から69歳までを5歳ごとに、男女それぞれ50名ずつ割り付けて回収(合計1,100名)

調査方法:セルフ型ネットリサーチ Fastaskでのアンケート調査

今回調査した設問項目

  • 流行のファッション情報を検索する手段について教えてください。
    (Google/Facebook/Twitter/Instagram/YouTube/そのほかのサービス)
  • インターネットの口コミにがっかりした経験の有無について教えてください。
  • 次世代移動通信システム「5G」を知っていますか。
  • Instagramの「いいね非表示」に伴う、行動の変化について教えてください。
  • スマートフォン使用中に、自身のWeb閲覧履歴を元に広告が配信されていると感じたことはありますか。
  • スマートフォンのWeb閲覧履歴を元に配信される広告についてどう思いますか。
  • SNSのタイムラインに表示される広告に対する印象について教えてください。
  • 「アドブロッカー」の利用状況について教えてください。
  • 月額制音楽配信サービスの利用状況について教えてください。
  • 「eスポーツ」を知っていますか。
  • 「情報銀行」を知っていますか。

調査担当者レビュー

調査担当者:編集長

2020年の春には次世代通信規格「5G」を利用したサービス提供がはじまると報道されています。その認知率は約8割で、一昨年に比べ大きく増加しました。消費者の行動にも変化が現れています。
ファッション情報を検索する手法は「Instagram」が「Google」を上回りました。検索対象はテキストから画像や動画などリッチメディアへとシフトしています。
一方で、あふれる広告に対する不快感は年々増加傾向です。通信環境が新しくなる2020年こそ、消費者への情報提供のあり方やコミュニケーションの手法を見直すことが必要なのではないでしょうか。

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